営業職=離職率が高いと考えていませんか？ 筆者も未経験から営業職を選んだときに失敗したことがあるので、離職率が高い業界ではあまり働きたくない気持ちがよくわかります。
ただ営業職の離職率が高い業界もありますが、低い業界もあるのです。
この記事では、これから営業職に転職したいと考えている人に向けて以下の内容を解説します。
- 営業職の離職率が高いと言われている理由
- 営業職の離職率が高い業界や低い業界
- 離職率が高い会社を見分けるポイント
この記事を読めば、営業職が未経験のあなたでも離職率が高い業界がわかるので、転職に失敗する可能性は低くなります。ぜひ最後まで読んでみてください。
1.営業職の離職率が高いと言われている5つの理由
営業職は離職率が高いと言われています。では離職理由として、どのようなものが多いのでしょうか？
▼転職理由TOP10
（引用元：doda転職理由ランキング2019＜職種別＞）
dodaが2019年におこなった営業職の転職理由ランキングによると、後ろ向きの理由として、会社の将来性や給与への不満を挙げる方が多いようです。
2019年以前のランキングなども参考に、営業職の離職率が高い理由を順番に並べると以下の5つです。
- 給料が安い
- 休日が少なく残業も多い
- ノルマが厳しい
- 対人関係によるストレス
- 値引きの乱発でやりがいを失う
1-1.給料が安い
給料が安いと感じて営業職の仕事をやめたい人のなかには、給料が安いと感じている人もいるでしょう。そう考えるのは無理もないかもしれません。
筆者も成果を出せなければ給料がほとんど上がらない現実を知ったときに、じくじたる思いを感じたことがあります。
ただ営業職の全員が、安い給料で働いているとは限りません。なぜなら成果に応じて給料が上がる、インセンティブ制度を導入している会社もあるからです。
また、マイナビ転職が発表した2020年版職種別モデル年収平均ランキングを見てもわかるとおり、営業職の年収は必ずしも低くありません。
▼全312職種のうち営業職の仕事の平均年収と順位
順位 営業職 年収 6位 不動産営業 952万円 8位 金融営業（個人） 918万円 17位 営業・企画営業（個人向け） 766万円 27位 コンサルタント営業・マーケティング 655万円 39位 営業・企画営業（法人向け） 617万円 59位 内勤営業・カウンターセールス 582万円 81位 メディカル営業 563万円 96位 海外営業 552万円 114位 販促企画・営業企画 540万円 118位 代理店営業・パートナーセールス 518万円 127位 金融営業（法人） 531万円 158位 ルートセールス・渉外・外商 512万円 （引用元：マイナビ転職2020年版職種別モデル年収平均ランキングをもとに筆者作成）
そうなると、給料が低いと考える理由は別にあることが考えられます。
たとえば年収が低くなくても、残業や休日出勤が多ければどう感じるでしょうか？
残業や休日出勤をしているにもかかわらず満足いく手当が出なければ、給料が安いと感じます。
このように給料が安いと感じている場合は、本当にそういえるのかよく考える必要があります。
1-2.休日が少なく残業も多い
休日が少なく残業が多い仕事は、営業職に限らず離職率の高い理由の1つです。
営業職の残業が多くなる理由は、ノルマの達成を求められているからです。ノルマを達成していなければ、残業や休日出勤を命じられることもあります。
残業が多くなる理由はノルマ以外にもあります。営業を終えて会社に戻ったあとも、報告書の提出や事務作業をおこなわなければなりません。そのため、どうしても残業せざるを得なくなります。
筆者も営業職として働いていたころは、8時〜18時まで営業したあと、事務作業などで2,3時間かかっていました。そのため残業したくなければ、成果を出すだけではなく、事務作業の効率化も必要です。
さらに、営業職は休日でもお客さまのアフターフォローを求められるケースがあります。
特に取引先が、土日も営業している小売業やサービス業の会社であれば、土日の対応はさけられないでしょう。
1-3.ノルマが厳しい
営業がつらくて辞めたい一番の理由は、ノルマが厳しいことです。以下の営業スタイルは、営業職のなかでもノルマが厳しいので注意しましょう。
| ◆ノルマが厳しい営業方法 ・新規開拓の営業 ・飛び込み営業 ・インセンティブが充実している会社の営業 |
新規開拓と飛び込みの営業では、初めて会うお客さまへの売り込みがほとんどです。そのため、話を聞いてもらえないことが多く、成約率は低い傾向にあります。
またインセンティブが充実している会社の営業も、ノルマが厳しい傾向にあります。ノルマが達成できなければ、以下のようなデメリットもあります。
- 残業をしいられる
- 休日も出勤しなければならない
- ノルマを達成するまで帰ってこなくてよいと上司にいわれる
このようにノルマを達成できなければ、労働時間が長くなったり上司へのストレスが強くなったりする傾向があります。
1-4.対人関係によるストレス
営業の仕事は、以下のようなこともあるため、対人関係によるストレスも相当なものです。
| ◆対人関係によるストレスの代表例 ・営業とわかるとお客さまに嫌そうな顔をされる ・お客さまに理不尽な対応をされる ・クレームをいわれる |
また知らないお客さまといちからコミュニケーションを取るのはたいへんなことです。知らないお客さまに話しかけるのが苦手な営業マンもいます。
筆者も飛び込みの営業をした経験がありますが、玄関のチャイムを押して、お客さまが出てくる瞬間が一番緊張していました。
また、営業職はお客さまだけでなく、上司からのストレスもあります。
- 目標を達成できないと上司から評価されない
- 上司から身体的・精神的苦痛を与えられる
- 成績の良い同期と比較される
正直良い気持ちにはなれませんね。このように、対人関係のストレスが原因で離職する方もいます。
1-5.値引きの乱発でやりがいを失う
商品によっては、お客さまから値引きを求められるケースもあります。ただ値引きという行為は、その商品やあなたに価値がないと思われているのと一緒です。
そのため一度値引きをすると、頻繁に値引き交渉をされてしまい、やりがいをなくしてしまうこともあります。
また過剰な値引きは、会社の利益を減らしてしまいます。思ったように会社からも評価されず、やりがいを感じなくなって離職する方もいます。
2.営業職の離職率が高い代表的な業界
これから営業職の仕事につきたいと考えているなら、営業職の離職率が高い代表的な業界を知っておくことは重要です。
もしあなたが、営業職として稼いでいく自信がない場合に、離職率が高い業界の会社に転職すれば、社風などが合わず早期退職する可能性が高くなるからです。
早期退職した場合、ほかの会社への転職も厳しくなります。営業職が未経験であれば、離職率が高い業界をさけることも大事です。
2-1.不動産業界
（引用元：平成 30 年雇用動向調査結果の概況|厚生労働省）
不動産業界は、離職率が高い業界といわれています。では実際どうなのでしょうか？。厚生労働省が発表した平成 30 年雇用動向調査結果の概況によると、不動産業の離職率は13.7％でした。
しかし実は、生活関連サービス業・娯楽業（22.1％）や宿泊業・飲食サービス業（30.0％）の方が高いのです。
では、なぜ不動産業界の離職率は高いといわれているのでしょうか？
その理由は、ノルマが厳しいといわれているからです。不動産会社のなかには、成果を出せば数百万円以上のボーナスがもらえるのに対し、成果を出せなければ、ボーナスがほとんど支給されない会社もあります。
また、大手企業を中心に改善が進んでいるとはいえ、労働条件の厳しさも一因です。成果を上げるためなら、休日出勤や残業を求められます。
ノルマを達成していなければ、給料が少なかったり、上司からの叱責が多くなる会社もあります。
そのため「不動産＝キツイ」というイメージを持つ人もいます。
2-2.卸売業・小売業
厚生労働省が発表した平成 30 年雇用動向調査結果の概況によると、卸売業・小売業の離職率は14.5％です。離職率だけを見れば、ほかの業界と同じぐらいです。
ところが平成29年の離職者数を見ると、卸売業・小売業は130.3万人と宿泊業・飲食サービス業（143.72万人）に次いで2番目の多さです。
卸売業・小売業の離職者数が高い理由は、スーパーやコンビニ・デパートなどを相手にしているからでしょう。
24時間や土日も開いている店舗が多いため、ゴールデンウィークやお盆休みも対応を求められます。
厚生労働省が発表した平成30年就労条件総合調査 結果の概況では、小売業の休日の少なさが示されています。
▼小売業と全業界の休日および有給取得日数の比較
小売業の平均 すべての業界の平均 年間休日日数 105.7日 107.9日 平均有給取得日数 6.5日 9日 （データ引用元：平成30年就労条件総合調査 結果の概況|厚生労働省）
卸売業・小売業は、すべての業界の平均有給取得日数である9日と比べても、明らかに低くなっています。そのため、労働条件は良いとはいえません。
また小売業にいたっては、doda業種別平均年収ランキングでも平均年収が最も低い（351万円）状況です。
▼doda業種別平均年収ランキング
メーカー 454万円 総合商社 448万円 IT/通信 446万円 金融 436万円 メディカル 427万円 建設/プラント/不動産 417万円 インターネット/広告/メディア 406万円 専門商社 403万円 サービス 367万円 小売/外食 351万円 （引用元：doda業種別平均年収ランキング）
このように小売業は、休日が少なく、平均年収が低いことが離職率を高くしている原因といえます。
2-3.金融業界
金融業界の離職率は、平成 30 年雇用動向調査結果の概況によると、11.1％とほかの業界の離職率よりも低くなっています。ただ、ほかの業界との大きな違いは、入職率（10.4％）よりも離職率が高いことです。
離職率が入職率を上回っていることは、入れ替わりが激しい業界であることを示しています。
金融業界の離職率が高い原因は厳しいノルマです。ノルマを達成できなければ、上司から「なぜノルマを達成できないのか」「どうやれば達成できるのか」などと責められるため、ストレスも多くなります。
さらに金融業界は、幅広い専門知識が求められることに加え、取得した資格の数が出世に影響します。
たとえば、課長職以上になるためには以下の資格が必要です。
| ◆課長職以上に出世するために必要な主な資格 ・銀行業務検定(財務・法務・税務) ・ファイナンシャルプランナー技能士 ・日商簿記 ・証券アナリスト ・中小企業診断士 ・生命保険募集人 ・TOEICなど |
当然ながら、新卒として入社をした方も例外なく資格取得を求められるため、平日だけでなく土日も勉強をしなくてはならなくなります。
このように、ノルマを達成しなければならないというストレスだけでなく、入社してからの勉強量が多いことも離職率が高い要因です。
2-4.生命保険や証券会社
生命保険や証券会社は、銀行や信用金庫などの金融機関よりも営業力を求められます。特に生命保険会社の営業職員の場合、2019年度の採用人数が4.5万人に対し、離職者数は4.3万人にも上ります。
筆者の知り合いにも保険の外交員になった人がいます。彼は「朝会で月間目標の設定や今月販売しなければならない商品の周知などがおこなわれており、ノルマが厳しい」といっていました。
また会社によっては、給与水準やノルマの重さなどについて入社後にはじめて知らされるケースもあります。その場合ノルマが達成できなければ、給料が減っていくので注意しなければなりません。
さらに証券会社で販売する金融商品は、預金や投資信託よりリスクが高い商品も多く扱っています。そのため、お客さまに損失をもたらす可能性もあります。
世界的な不況におちいった時期には、成約が厳しくなるだけでなく、損失を出したお客さまからのクレームと営業成績の向上を強要してくる会社側との板挟みから、ストレスが大きくなります。
2-5.自動車ディーラー
自動車ディーラーは、離職率が高いといわれている業界です。
ディーラーの仕事は、車を個人のお客さまに販売する仕事です。個人のお客さまの多くは土日に休みを取ることが多いため、どうしても土日に働かざるを得なくなります。当然ノルマの達成も求められます。
また、お客さまの都合に合わせなくてはならないので、打ち合わせが夜8時以降になるケースもあります。打ち合わせが終わったあとは事務処理も残っているので、帰宅が深夜になることもあります。
そして販売する車は、常にキレイにしておく必要があります。暑い夏や寒い冬でも洗車をしなければならないことをつらく感じている人もいます。
2-6.ブラック企業全般
どんな業界でもブラック企業の場合は、例外なく離職率が高いので転職しないようにしましょう。
| ◆ブラック企業の特徴 ・給料が低すぎる ・長い時間の労働や休日出勤が当たり前 ・就業規則や賃金規定などのルールがない ・日常的に罵倒などがおこなわれている |
ブラック企業の多くは長い時間の労働を求めます。そのため、仕事を続けたくても体調を崩して退職をする社員もいます。
また家族のいる人にとってつらいのは、休日がほとんどなく、家族との時間が取れないことです。子どもがいる家庭では、学校のイベントや旅行などで家族との時間を取りたいと考える人も多くいます。
そのため年齢が高くなるほど、会社をやめる人が増えていきます。
さらにブラック企業の多くは、社員に長時間の労働を求めなければならないほど業績に苦しんでいます。そのため給料も上がりにくく、がんばって成果を出しても給料に反映されません。
営業職の仕事でがんばろうと考えている人でも、ブラック企業への転職だけはさけましょう。
3.営業職で離職率が低い業界とその理由
営業職=離職率が高いイメージを持っている人もいますが、実は営業職の中でも離職率が低い業界があります。
それは、メーカーとインフラ系の営業職です。
厚生労働省の雇用動向調査を見ても、メーカーの離職率は9.2％と、建設業（9.2％）、複合サービス事業（9.3％）に次いで低い水準です。
また新規大卒就職者の離職状況では、インフラ系（電気・ガス・熱供給・水道業）の3年以内の離職率が9.2％と他の業界よりも最も低くなっています。
では、なぜメーカーやインフラ系の営業職の離職率が低いのか見ていきましょう。
3-1.メーカーは、担当者との関係が構築されている
メーカーの営業は、法人向けのルート営業がほとんどです。ルート営業とは、一定の周期で同じお客さまを訪問して、サービスを提供する方法です。したがって、何度も同じお客さまと顔を合わせることになります。
そのため嫌われることをしなければ、お客さまと仲良くなれます。新しい商品をすすめるときも、すでに関係ができているため話を聞いてもらえます。
またルート営業では、新しい商品をすすめるよりも、これまでどおりの関係をくずさずに商品を使い続けてもらうことが大事です。
そのため、ノルマも少なく、残業もほとんどないので精神的にも楽です。取引先も法人なので、土日も休みを取りやすく、家族持ちの方でも働きやすい環境です。
3-2.インフラ系は、営業を外注業者に任せていることが多い
電力・ガス会社や鉄道会社などインフラ系の営業は、数ある営業のなかでも楽な部類に入ります。
なぜなら、個人への営業を外注業者に任せているケースが多いからです。
法人の場合、終業時間に近い時間帯は仕事の追い込みをしているため、営業の対応ができないケースがほとんどです。
そのため、残業も少なくなります。
またインフラ系の会社はほかの業界とは違い、他社が参入するハードルが高くなります。そのため競合が少なく、厳しいノルマも課せられません。
電力・ガス会社などは、近年でこそ自由化にともない企業が参入していますが、生活に欠かせないものを扱っているため、参入障壁はまだまだ高くなっています。したがって年収も高く、働きやすいのです。
このようにメーカーとインフラ系の営業は楽です。ただし、どちらも人気が高い業界なので、転職をするときは、よく対策を練る必要があります。
4.営業職の離職率が高い会社を見分ける6つのポイント
営業職の離職率が高い会社を見分けるためには、ネット上の情報をよく調べるだけでも、ある程度対策ができます。
ネットで転職先の会社を探すときは以下の6つのポイントを把握して、離職率が高い会社をさけるようにしましょう。
- 求人広告をいつも出ている会社は定着率が低いかも
- 求人サイトなどに社員の写真が掲載されていない
- 個人向け営業・飛び込み・電話での営業は未経験者にはたいへん
- 販売商品が他社と比較して魅力を感じない
- 求人情報が不明確でどこにもありそうな内容
- 会社の悪い評判が多い場合は注意
4-1.求人広告をいつも出ている会社は定着率が低いかも
求人広告をいつも出ている会社は定着率が低い可能性があります。なぜなら、求人広告がいつも出ていることは、営業マンの定着率が悪いことを表しているからです。
| ◆営業マンの定着率が悪い会社の状況求人広告を出す ↓ 人材を採用する ↓ 採用した人材がすぐに離職 ↓ 再度、求人広告を出す |
ブラック企業のなかには、人を採用してもすぐに離職されるため、半年以上、求人広告を出し続けているケースもあります。
そのため、ずっと求人を掲載している会社は定着率が悪いと考え、さけた方が良いでしょう。
4-2.求人サイトなどに社員の写真が掲載されていない
求人サイトなどに社員の写真が掲載されていない場合も、定着率が悪い可能性があります。社員の写真を載せられないということは、社員が離職するまでの期間が短いからです。
そもそも求人を募集するにあたって、働いている人の顔が見えることは求職者にも安心感を与えるので、社員の働いている写真は載せるべきです。
にもかかわらず、社員の写真が1枚もないのであれば、定着率が悪い会社と考えましょう。
4-3.個人向け営業・飛び込み・電話での営業は未経験者にはたいへん
営業にはさまざまなスタイルがあります。数ある営業方法のなかで最も成約が難しいのは、飛び込み営業や電話での営業です。
これらの営業方法は、アポイントが取れていない状態で営業をおこなうため、お客さまの警戒心を解くのが難しく、成約率が低くなります。
効率が悪いだけでなく、断られることで精神的にもつらくなるので、営業を経験していない人にはおすすめできません。
実際に筆者も電話での営業をしたことがあります。無料の試供品でも、数百件電話をかけてやっと1件の成約が取れるぐらいだったので、成果を出すのに時間がかかりました。
営業の経験がなかったり営業スキルに自信がなかったりするのであれば、飛び込みや電話での営業以外の営業職を探しましょう。
4-4.販売商品が他社と比較して魅力を感じない
営業職は、販売しようとしている商品について誰よりもくわしく、誰よりも愛していなければなりません。
そのため販売している商品が、他社のものよりも明らかに魅力を感じないのであれば、入社したあとに商品の販売に苦労します。
会社のホームページなどで、競合他社の商品と比較した強みを探しておいた方がいいでしょう。
4-5.求人情報が不明確でどこにもありそうな内容
求人情報を見るときに、以下のようなキャッチコピーが書いてある場合は要注意です。
| よくあるキャッチコピー | 裏の意味 |
|---|---|
| アットホームな会社 | 実際には人間関係の良くない会社の可能性がある |
| 未経験者歓迎や大量募集 | 離職者が多くて人手が足りていない可能性がある |
| 若手社員が活躍 | 若手社員しか残っておらず、中堅社員がほとんどいない可能性がある |
もちろん世の中には、本当にアットホームな職場や若手社員が多く活躍している会社もあります。
しかしこれらのキャッチコピーは、さまざまな求人媒体でもよく使われている内容です。自社の強みをはっきりと書いていない以上、キャッチコピーをそのまま信じるのは危険です。
4-6.会社の悪い評判が多い場合は注意
応募する前に、できればネットの掲示板や実際に働く社員の評価がわかるサイトなどで評判などを調べましょう。
ネットの情報がすべて正しいとは限らないですが、あまりにも悪い評判が多ければ、何かしらの問題がある可能性があります。
見分け方としては、1人の意見だけを参考にするのではなく、他の人の意見も見て判断することです。多くの人から挙げられている悪い評判の内容が似ていれば、事実である可能性は高くなります。
特に悪い評判の内容が、社内にいなければわからないようなケースは、より信ぴょう性が高くなります。
5.営業職が未経験なら離職率が高くない業界で働くのが無難
営業職のなかには離職率が高い業界も存在します。営業職の経験があるなら、実力主義の会社で働く選択肢も考えられます。
しかし営業職の経験がないとしたら、いきなり飛び込み営業や新規営業に転職するのは、とてもたいへんです。
自分の家庭環境や体調なども踏まえて、長く働きつづけられたり成果を出しやすかったりする会社を選ぶようにしましょう。